目の後遺障害は、眼球の障害と、眼瞼（がんけん/まぶた）の障害の2つにまず分けられます。眼球の後遺障害については、視力障害、調整機能障害、運動障害、視野障害の4つ、眼瞼の障害は、欠損と運動障害の2つ、合わせて6種類に分けられます。

いずれにおいても、交通事故を原因としたものであり、医学的に後遺症害があることを証明できることが後遺障害等級の認定には必要です。

通常、人間の目は見たいものの距離に応じてピントを合わせようとする調整機能が備わっています。調整機能を司るのは眼球内にある水晶体という組織。この水晶体が交通事故によって傷つけられると、調整機能が低下してピントを合わせることができなくなることがあり、後遺障害として認定される可能性があります。

調整機能は眼調節機能測定装置（アコモドポリレコーダー）という装置で計測されます。ただし、ピントの調整機能は交通事故のような外部的な要因だけでなく、加齢によっても失われるため、55歳以上でこの調整力を失ってしまった場合には後遺障害として認定されません。

人間の眼球は水平・垂直方向への移動に加え、回旋（ぐるぐる回す）という3つの運動を行うことができ、これによって周囲を正確に見渡すことができる正常な視野を作り上げています。交通事故によって眼球運動を支配する神経を損傷したり、眼球を動かす筋肉である外眼筋を損傷すると、それまでのゆに正常に眼球を動かすことができなくなり、視野が狭くなるといった障害が生じることがあります。

また、ものが二重に見えてしまう「複視」や、無意識のうちに片方の眼球が内側や外側、あるいは上や下に向いてしまう「斜視」が起こることがあり、後遺障害等級認定の可能性があります。

目の前にある対象物を見つめたときに、その対象物以外に見える範囲の広さを「視野」と呼びます。

人間の左右の目で見た情報は網膜から視覚中枢を通じて脳へと伝えられ、脳内で左右の絵を合体させて認識するという複雑な処理を行っていますが、視覚中枢がダメージを受けると脳への伝達がうまくいかなくなり、視野が狭くなる症状が現れることがあります。視野に関する後遺障害については，以下のように定められています。

視野に関する障害が認定された場合の賠償金額の例

障害等級認定を適切な等級で認定されるためには、視力検査をして視力が悪かったという主張だけでは不十分です。きちんと交通事故が原因であり、その結果として視力障害が起こったということを立証・特定しなくてはなりません。たとえばその原因が外傷にあるのであれば、前眼部・中間透光体・眼底部の検査で異常が見られることが条件となります。

眼科医は目の専門家ではありますが、交通事故による頭部へのダメージを原因とする視神経の損傷については、脳神経外科や神経内科が専門としているため、眼科医の診断書だけでは後遺障害等級認定には不十分なことがあります。視神経の損傷が疑われる場合は眼科医から専門医へ紹介書を作成してもらい、別途受診することが大切です。

検査結果を後遺傷害診断書に適切に記載して検査表の写しを添付するなど、しっかりと医学的に証明できる状態にしておく必要があります。